元教員、火災保険が満期になって見直した|ハザードマップと地震保険を考える

お金

「火災保険の満期が近づいています」

今回、そんな案内をきっかけに、私は住宅の火災保険を見直しました。

保険に加入したときは、細かい補償内容まで確認したつもりでも、年月が経つと「そもそも、どんな補償を付けていたんだっけ?」となってしまうものです。

私自身も今回の満期をきっかけに、改めて契約内容を確認しました。

すると、火災保険は単純に「火事に備える保険」ではありません。

水災を補償するのか。

破損・汚損まで補償するのか。

地震保険を付けるのか。

個人賠償責任などの特約は必要なのか。

こうした選択によって、保険料も変わってきます。

今回は、実際に火災保険を見直した元教員の私が、どのような点を確認したのかを書いてみたいと思います。

火災保険は「そのまま更新」ではなく一度確認する

現役の教員だったころは、仕事が忙しく、保険についてじっくり考える時間もありませんでした。

住宅を購入したときに加入し、その後は更新の案内が来れば、そのまま更新する。

そんな人も多いのではないでしょうか。

しかし、何年も経てば生活環境は変わります。

家族構成が変わる人もいるでしょうし、住宅や家財の状況も変わります。

そして、退職などによって今後の収入や家計が変わるのであれば、毎月・毎年の固定費についても改めて考えたくなります。

私の場合も、今回の満期を一つのきっかけとして、

「今の自分の住宅に、本当に必要な補償は何なのか」

を考えてみました。

水災補償を付けるか?まず自治体のハザードマップを確認

今回、特に確認したのが水災補償です。

水災補償は、一般的に台風や大雨などによる洪水、浸水、土砂災害などによる損害に備えるものです。

ここで重要だと思ったのが、自治体のハザードマップを確認することでした。

「自宅は川から離れているから大丈夫」

「今まで水害に遭ったことがない」

と考えてしまいがちですが、過去に被害がなかったからといって、将来も絶対に安全とは限りません。

自治体のハザードマップを見ると、洪水や浸水、土砂災害などについて、自宅周辺にどのようなリスクが想定されているのかを確認できます。

もちろん、ハザードマップで危険区域になっているから必ず被害を受けるという意味ではありません。

反対に、色が付いていないから絶対に安全という意味でもありません。

あくまでも、地域の災害リスクを考えるための重要な資料です。

私は今回、水災補償をどうするか考える前に、

「まず自宅のある場所のリスクを知る」

ということを意識しました。

火災保険を見直すのであれば、保険会社の見積もりを見るだけでなく、自治体のハザードマップも一緒に確認しておくとよいと思います。

水災補償は保険料とリスクのバランス

水災補償を付けるかどうかは、保険料にも関係してきます。

だからといって、

「保険料を安くしたいから水災を外す」

と最初から決めてしまうのではなく、

「自宅周辺にはどの程度の水災リスクがあるのか」

を確認してから考えることが大切です。

例えば、洪水や浸水のリスクが想定されている地域であれば、水災補償を外すことについて慎重に考える必要があります。

一方で、住宅の立地や構造、周辺環境などを確認したうえで、自分自身が必要性を判断することもできます。

保険は「みんなが入っているから入る」のではなく、

自分の住宅に必要なのか

という視点で考えたいところです。

破損・汚損の補償も保険料を左右する

火災保険の見直しでは、不測かつ突発的な破損・汚損に関する補償についても確認しました。

火災保険という名前から、火事や台風などの自然災害だけを補償すると思っている人もいるかもしれません。

しかし、保険商品によっては、日常生活の中で偶然発生した住宅設備などの破損について補償するものがあります。

例えば、うっかり物をぶつけて住宅設備を壊してしまった、といったケースなどです。

ただし、ここは注意が必要です。

破損・汚損なら何でも補償されるわけではなく、対象となる事故や免責金額などの条件は保険商品によって異なります。

そして、この補償を付ければ保険料にも影響します。

「安心だから全部付ける」のではなく、

「この補償にどれくらいの価値を感じるか」

を考えることも必要だと思います。

地震保険はどうする?「保険金が出る条件」を知っておく

今回の火災保険の見直しで、私が特に考えたのが地震保険です。

地震保険は、地震・噴火や、それらによる津波を原因とする損害に備えるための保険です。

ここで知っておきたいのが、

地震保険は、地震によって発生した損害なら、修理費がそのまま全額支払われるという仕組みではない

ということです。

地震保険では、建物や家財の損害について一定の基準に基づいて損害の認定が行われ、その認定区分に応じて保険金が支払われます。

現在の制度では、損害の程度が「全損」「大半損」「小半損」「一部損」の4区分に分けられ、それぞれ支払われる保険金額が異なります。

つまり、

「地震で家が少し壊れたから、その修理費が全部出る」

という単純な仕組みではありません。

損害の程度について一定の認定基準があるため、実際の損害と、自分が期待していた保険金額との間に差が生じることも考えられます。

ここは地震保険を検討するうえで、私が特に理解しておきたいと思った部分です。

「地震保険に入っていれば、地震による住宅の損害は全部元通りになる」

という保険ではないことを知ったうえで、必要性を考えることが大切だと思います。

個人賠償責任などの特約も確認する

火災保険を見直すときには、基本的な補償だけでなく、特約も確認しました。

その代表的なものの一つが個人賠償責任に関する補償です。

日常生活の中で他人にけがをさせたり、他人の物を壊したりして、法律上の損害賠償責任を負った場合などに備えるものです。

ただし、ここでも注意したいことがあります。

自動車保険や傷害保険など、別の保険に同じような補償が付いている場合があります。

そのため、火災保険だけを見て判断するのではなく、

現在加入している保険を一度まとめて確認する

ことが重要です。

補償が重複していれば、必要以上の保険料を払っている可能性もあります。

一番安い保険を探すことが目的ではない

今回、火災保険を見直して感じたのは、

「一番安い保険を探せばいい」という話ではない

ということです。

水災を外せば保険料が安くなるかもしれません。

破損・汚損の補償を外せば安くなるかもしれません。

地震保険を付けなければ保険料を抑えられるかもしれません。

しかし、安くするために必要な補償まで削ってしまえば、本来の保険の目的から外れてしまいます。

反対に、安心だからといって特約をたくさん付ければ、保険料が高くなってしまいます。

だからこそ、

必要な補償を考える
↓
不要な補償や重複を確認する
↓
複数の保険会社を比較する

という順番で考えることが大切なのだと思います。

火災保険の一括見積もりで比較してみる

そこで便利なのが、火災保険の一括見積もり・比較サイトです。

一社だけの見積もりを見るのではなく、複数の保険会社を比較することで、補償内容と保険料の違いを確認できます。

例えば、

「水災を付けると保険料はいくらになる?」

「破損・汚損を付けるとどれくらい違う?」

「地震保険を付けた場合は?」

「個人賠償責任を付けた場合は?」

といったことも、実際に見積もりを比較することで検討しやすくなります。

もちろん、見積もりが一番安かったから、そのまま契約すればいいということではありません。

補償内容と保険料を見比べて、自分に必要な保険を考えるための材料として利用する。

そんな使い方でもいいと思います。

火災保険の満期が近い方や、何年も保険を見直していない方は、一度複数の保険会社を比較してみてはいかがでしょうか。

元教員だからこそ、退職前に固定費を見直した

私は元教員ですが、仕事を辞めることを考えるようになってから、以前よりも家計について真剣に考えるようになりました。

現役時代は毎月給料が入ってくるため、保険料についても「まあ、このくらいなら」と考えてしまいがちでした。

しかし、退職後の生活を考えると、毎年出ていく固定費も一つひとつ確認したくなります。

保険もその一つです。

今回、満期をきっかけに火災保険を見直して、

  • 自治体のハザードマップを確認する
  • 水災補償の必要性を考える
  • 破損・汚損の補償を確認する
  • 地震保険の仕組みと支払基準を確認する
  • 個人賠償責任などの特約を確認する
  • 他の保険との重複を確認する
  • 複数の保険会社を比較する

ということを一つずつ考えました。

保険は、一度加入したら終わりではありません。

住宅環境や生活状況が変われば、必要な補償も変わる可能性があります。

火災保険の満期が近づいている方は、「今までと同じ内容で更新する」と決める前に、一度立ち止まって現在の補償内容を確認してみてはいかがでしょうか。

そして、自治体のハザードマップも確認して、自宅周辺の災害リスクを把握してみてください。

そのうえで複数の保険会社の見積もりを比較すれば、自分に必要な補償と保険料のバランスを考えるきっかけになると思います。

保険の加入・更新・補償内容については、各保険商品の重要事項や契約条件を確認し、ご自身の住宅環境や家計状況を踏まえて個人の判断でお願いいたします。

※この記事は筆者自身の火災保険見直しの経験をもとにした情報提供を目的としています。特定の保険商品への加入を推奨するものではありません。保険金の支払条件、損害認定の基準、免責金額、補償範囲などは商品・契約内容によって異なります。

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